年間の繁忙・閑散パターンを一目で把握する

宿泊施設の収益は、月ごとの稼働率の波に左右されます。観光庁「宿泊旅行統計調査」（2024年確定値）によると、全施設タイプの客室稼働率は年間平均59.6%。しかし月ごとに見ると、最も高い11月の64.7%と最も低い1月の50.2%には14.5ポイントの差があります。

59.6%
年間平均 客室稼働率
14.5pt
最高月と最低月の差
80.4%
ビジネスH 11月稼働率

出典: 観光庁「宿泊旅行統計調査」2024年確定値（2026年4月公表）

この差は施設タイプによって大きく異なります。ビジネスホテルは法人出張需要で平日が安定するため、閑散期でも62.6%を維持します。一方、旅館はレジャー需要に依存する度合いが高く、1月は29.1%にまで落ち込みます。繁閑の「振れ幅」が大きい施設ほど、年間を見通した料金・チャネル・人員の3軸戦略が必要です。

施設タイプ別 繁閑ヒートマップ

以下のヒートマップは、2024年の施設タイプ別客室稼働率を5段階で色分けしたものです。横軸の月、縦軸の施設タイプの交差点を見れば、自施設に近いタイプの繁閑パターンを読み取れます。

超繁忙(75%超)
繁忙(65-75%)
通常(55-65%)
閑散(45-55%)
超閑散(45%未満)
1月2月3月4月5月6月7月8月9月10月11月12月
ビジネスホテル 62.6通常 71.5繁忙 73.8繁忙 73.5繁忙 72.2繁忙 71.5繁忙 73.5繁忙 74.8繁忙 75.4超繁忙 79.5超繁忙 80.4超繁忙 73.1繁忙
シティホテル 60.7通常 70.3繁忙 72.6繁忙 73.6繁忙 71.5繁忙 71.8繁忙 72.4繁忙 71.8繁忙 71.3繁忙 77.2超繁忙 78.6超繁忙 73.8繁忙
リゾートホテル 46.2閑散 52.0閑散 53.6閑散 49.0閑散 52.0閑散 50.2閑散 55.9通常 62.5通常 55.6通常 59.2通常 57.8通常 53.0閑散
旅館 29.1超閑散 33.8超閑散 35.5超閑散 33.4超閑散 34.7超閑散 32.6超閑散 36.0超閑散 43.1超閑散 37.7超閑散 40.8超閑散 40.6超閑散 33.9超閑散

出典: 観光庁「宿泊旅行統計調査」2024年確定値。単位: 客室稼働率（%）

施設タイプ別に読む年間の波

ビジネスホテル ― 平日出張が支える高水準

ビジネスホテルは年間を通じて60%台後半から80%台で推移します。法人の出張・研修需要が平日の稼働を安定的に支えるためです。特に10月（79.5%）と11月（80.4%）は、下期の出張シーズンと重なり年間最高値に達します。唯一の谷は1月（62.6%）で、年末年始明けの出張抑制が原因です。

このタイプの施策ポイントは、1月の稼働をどう底上げするかに集中します。法人契約の年間見直しタイミングを1月に寄せる、新年会需要の取り込みなどが現実的です。

シティホテル ― 法人とレジャーの二重需要

シティホテルの稼働率はビジネスホテルに近い水準ですが、8月（71.8%）の伸びがやや鈍いのが特徴です。ビジネスホテルが8月に74.8%まで上がるのに対し、シティホテルは法人客の夏季休暇による減少をレジャー客で完全には補いきれていません。

一方、10月（77.2%）・11月（78.6%）は婚礼・宴会需要と出張が重なり、年間ピークを迎えます。閑散期の施策としては、1月・2月のレジャー需要喚起（初詣パッケージ、冬季限定ステイプランなど）が有効です。

リゾートホテル ― 夏に稼ぎ、冬に沈む

リゾートホテルは、8月の62.5%を頂点に冬場は46%台にまで沈みます。年間を通じて「通常」止まりの月が多く、ビジネスホテルのように70%台を超える月がありません。

この構造は、立地がレジャー需要に依存していることの裏返しです。冬場のスキーリゾートを除けば、11月〜4月の半年間をどう埋めるかが経営課題になります。ワーケーション、合宿、法人研修など、レジャー以外の用途開拓が不可欠です。

旅館 ― 年間を通じて45%を超えない

旅館は年間平均36.1%と、全タイプで最も低い稼働率です。最も高い8月でも43.1%にとどまります。客室数あたりの定員が多い旅館では、1〜2名利用が定員稼働率をさらに下げる構造的な要因もあります。

旅館の施策は、稼働率の改善と同時に客室単価（ADR）の維持・向上を両立させることが重要です。安易な値下げは利益を毀損するため、連泊割引や包括料金（食事付き）の組み合わせで、1泊あたりの収益を落とさないプラン設計が求められます。

2026年の主要イベントと需要変動

年間の繁閑パターンは、祝日・大型連休・イベントの配置に左右されます。2026年の主要イベントと宿泊需要への影響をまとめます。

月主要イベント需要影響
1月正月（1/1-3）、成人の日（1/12）年始は観光需要あり、中旬以降は年間最低水準
2月建国記念の日（2/11）、天皇誕生日（2/23）スキー需要が北海道・東北を押し上げ
3月春分の日（3/20）、卒業旅行シーズン下旬にかけて稼働上昇
4月花見シーズン、昭和の日（4/29）インバウンド需要増、京都・東京が特に好調
5月GW（5/2-6）レジャー施設は連休中に年間最高値の可能性
6月祝日なし梅雨で国内レジャーが減退、法人需要は安定
7月海の日（7/20）、夏休み開始下旬からリゾート・旅館が上昇
8月山の日（8/11）、お盆（8/13-16）旅館・リゾートの年間ピーク
9月SW（9/19-23）5連休で第2の夏休み、秋需要への橋渡し
10月スポーツの日（10/12）、紅葉シーズンビジネスH年間最高、紅葉需要で地方も上昇
11月文化の日（11/3）、勤労感謝の日（11/23）法人出張と紅葉観光でビジネスH・シティH最高値
12月年末年始（12/28-1/3）前半は法人需要で高水準、年末に向けて急上昇

ヒートマップの使い方

このヒートマップは、3つの局面で活用できます。

1つ目は料金設計です。自施設のタイプと月を照らし合わせ、「通常」以下の月に早期割引や連泊割引を設定し、「超繁忙」の月はベストレート基準を引き上げます。閑散期の値下げ幅よりも、繁忙期の値上げ幅の方がRevPARへの影響は大きいことを意識してください。

2つ目は人員配置です。「超閑散」の月にフルスタッフで回す必要はありません。逆に「超繁忙」の月にスタッフ不足でサービス品質が落ちれば、口コミに直結します。3ヶ月先のヒートマップを見ながら、採用・シフト計画を前倒しで組むのが実務的です。

3つ目はチャネル戦略です。閑散期はOTAのセール参加やメタサーチへの出稿を積極化し、繁忙期は直予約を最大化してOTA手数料を圧縮する。季節による切り替えのタイミングを、ヒートマップの色の変わり目に合わせます。

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